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今日は、そんな日本のeコマース市場の大きさそして、その独特さについて、見ていきます。
日本は今や、中国、米国に次ぐ世界第3位のeコマース市場です。
しかし、国境を越えた購入率が非常に低いのが特徴で、オンラインショッピングの仕方がやや独特なため、海外のオンライン販売事業者からは敬遠されがちです。
もう少し詳しくいきます。
日本の消費者で海外のウェブサイトから購買するのはわずか10％にとどまります。それでも、人口は1億2,650万人、インターネット普及率は93％、オンラインで購入する人が75％を占める日本は、海外事業者にとっては大変魅力的な市場なのです。
調査会社のスタティスタは、2020年の日本のeコマースの売上高は約1,000億ドルになると予測しています。しかし、2019年の消費税の引き上げは、個人消費を抑制することとなりました。
かつて非常にブランドに忠実であると考えられていたわれわれ日本人消費者の消費行動は少し変わりつつあり、よりコスト意識が高く、新しいブランドを試す意欲が高まっています。
そんな日本のオンライン消費者の特徴はというと、
- ほとんどの日本人は英語やその他の外国語を読まず、日本語サイトからしか購入しない。
- 日本の消費者は、製品に関する詳細な情報を求める
- 消費者の44％が価格比較サイトを使用している
- 日本の消費者はモバイルファーストであり、オンラインでの購入の半分以上がモバイルデバイスで行われている
- クレジットカードはほとんどのオンライン販売決済を占めるが、コンビニ現金コンビニ支払いシステムも人気があり、全国に50,000か所におよぶ。
言わずもがな、日本は急速に高齢化が進んでいることも特徴としてあげられますが、高齢者も若い人と同じレベルでインターネットを利用しており、kCovid-19パンデミックは、このセグメントによるオンラインショッピングの急増の一因となっています。
マーケットプレイス市場のシェアの詳細を見ていきます。
日本では、みなさんもご存知であろう３つのサイト、楽天、Amazon、Yahooショッピングが、オンライン取引の実に3分の1以上を占めています。
日本で最大の売上高を誇る楽天は、1億人以上の会員がおり、ファッションと食品が多くを占めています。出店事業者は、スポンサー付きの商品リストを介して宣伝したり、クーポン、ニュースレター広告、バナー広告など、楽天の他の広告機能を活用したりすることもできます。
海外事業者も多いAmazonですが、すべての販売事業者に日本語でカスタマーサポートを提供することを義務付けており、かつ税関に対処するためにも、日本に支社を持たなければなりません。
ヤフージャパンショッピングは、ソフトバンクとアリババが所有し、アメリカの親会社とは別の、多様化したヤフージャパンのWebポータルのeコマース部門です。
Yahoo Japan Shoppingは、化粧品、電子機器、アパレルとフットウェア、家庭用機器、家具など、幅広い製品を提供しています。
Zozotownは通信販売会社Start Todayの支社です。Zozotownは国内最大のファッションおよびフットウェアのeコマースプラットフォームであり、多くの国内および国際的なブランドの製品を提供しています。Yahoo Japanga、2019年にZozotownの過半数の株式を取得したニュースは話題になりましたね。
Qoo10このオンラインマーケットプレイスには、ファッション、美容、スポーツ、デジタル、モバイル、ホームリビング、ライフ、フード、ベビー、エンターテインメント、書籍の幅広い製品ポートフォリオがあり、eBayとの合弁事業として運営されています。Qoo10は他のアジア市場でも販売されおり、特に韓国とシンガポールで大きなシェアを誇っています。
Wowmaは、日本最大の携帯電話プロバイダーの1つであるKDDIによって設立されました。このサイトでは、化粧品、装飾品、衣料品、電子機器、パーソナルケアサービスなど、2,000万以上の製品を提供しています。
最後に、C2Cマーケットプレイス市場。
日本では、ここ数年でこの市場が大幅に拡大しました。主要なプレーヤーに、あのMercariとYahooオークション、楽天が所有するラクマがあります。まだまだ成長する、目の離せない市場ですね。
いかがだったでしょうか。改めて、日本のコマース市場に海外プレイヤーが少ない理由がわかったような気がします。みなさんも、新型コロナウイルスに気をつけながら、eコマースとともに、楽しいおうち時間ライフをお楽しみくださいね！
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